ディジタルの世界で働く女性を、ソーシャルメディアで輝かせよう! ーー欧州ICT社会読み説き術 (27)

日本でもヨーロッパでも、ディジタル生活がすっかり浸透した割りには、ICTのかかわる場面で、女性の存在感は依然として薄い。大まかな数値だが、ICTをテーマにしたシンポジウムやコンファランスのスピーカのうち、女性は5%、ICT産業全体をみても、そこで働く女性は20%という。

その現状を変えたい、という思いを抱き、実行に移した女性がいる。ジュネーブでディジタルマーケターとして働く、タイサ・シャルリエさんだ。

シャルリエさんは、2014年1月に、「Women in Digital Switzerland」(ウーマン・イン・ディジタル・スイス、WDS)というグループを、リンクトインの中に立ち上げた。このグループは、最初は全く個人のプロジェクトだったので、同じマーケティング仲間の20数人の女性に、メールで知らせただけだった。それが、たった四週間で120人の参加者が集うグループに急成長した。宣伝しなくても、口コミだけでこれだけ集まったのである。

何故ディジタルビジネスで働く女性たちは、Women in Digital Switzerlandに強い関心を持つのか?そこにある思いとは?

今回は、女性という切り口から、ICT社会に迫ってみた。

Women in Digital Switzerlandグループポータル。リンクトインの中にある。左上の写真は創始者、シャルリエさん。
Women in Digital Switzerlandグループポータル。リンクトインの中にある。左上の写真は創始者、シャルリエさん。

女性の意見を社会に

タイサ・シャルリエさんは、明るくダイナミックな広報ウーマン。宮本武蔵の「五輪の書」をフランス語で読んだと言って、筆者を驚かせた。彼女は、ディジタルマーケティングを専門にしている。(註:ディジタルマーケティングとは、SNSなど、ディジタルメディアを使った、商品、サービス、ブランドの販売促進手法の総称。企業アカウントのフェースブックを使ったコミュニティーマネジメント、企業HPのブログの執筆など、態様は多岐に亘る。)

シャルリエさんが、自分の業界で女性の発言力を高めなければいけない、という問題意識を持った直接のきっかけは、高額な保育費用だった。彼女はシングルマザー。子どもを保育園に預けて働きに出ようとしたが、その費用に彼女の給料を殆ど持って行かれることを知った。「これでは、女性は外で働けない!女性の意見を社会にもっと出して行かなければ。」そこで、まず自分の仕事であるディジタルマーケティングの分野で働く女性同士を繋げようと考えた。(註、スイスの社会制度には、女性が常に家にいることを前提にして作られているものが散見される。高額な保育費用はその一例だ。保育は例外という考え方である。)

スイスでもICTを利用するビジネスのうち、ディジタルマーケティングに携わる女性の数は多い。コミュニティーマネジメントなど、在宅で働ける職種のあることはその大きな理由だ。家で働けるなら、育児をしながら仕事を続けられる。そういう女性たちを繋げる個人的な繋がりはあったが、個人の交遊の範囲を超えてより大勢を繋ぐ仕組み、それを可能にする場は無かった。

意見交換を通じ、働く女性が支え合う

スイス社会には、多国籍を認めるなど先進的な面もある反面、保守性も根強い。女性が働くことや、シングルマザーに批判的な意見を持つ人も多い。そういう目に晒されながら働く女性が、互いに支え合う仕組みを提供するWDSは、互いに孤立していた女性のニーズに見事に的中した。

WDSグループサイトには、さまざまな経験や意見、興味深いイベントなどが載せられるようになった。「読まれるブログを書くには?」「3月7日はスイス女性の給与“平等”の日」「女性リーダーが“いばらないリーダーシップ”を育てる方法」などである。

シャルリエさんは、「このように、経験やアイデアをシェアすることから始め、それが参加者同士を刺激し合う(インスパイア)ようになって欲しい。それが育って、女性たちが力づけ合い、自信を持つようになっていって欲しい」と思っている。そうして、「女性たちに自信を持って対外的に発言する力を身につけて欲しい」と。

WDSで使う言語は英語だ。シャルリエさんがフランス語圏のジュネーブで活動しているためもあり、今のところ参加者の多くはフランス語人である。けれども、広くスイス全体で言語の壁を超えて情報交換するために、彼女はあえて英語のサイトとした。英語はスイスの言語ではないが、必修とする学校が多いため、若手マーケターには英語を読み書きする人は多い。こうして彼女は、英語を介して、ドイツ語、イタリア語を母語とするスイスの女性たちにも、共感の輪を拡げようと思っている。

これは恩返し

参加メンバーは、今や250人に迫ろうとしているWSDだが(原稿執筆時点)、グループを大きくすることは、私の目的ではない、とシャルリエさんは言う。「多くの人々のおかげで、私は何人もの素晴らしい人々に出会ってきた。今度はWDSを通じて、女性たちが素晴らしい人々に出会う機会を提供したい。」彼女はまた、「女性の能力を活用することは、企業の社会責任(CSR)でもある。」とも言う。女性が能力を発揮するよう育てることは、社会への貢献でもある、と。

日本でも、ネットを活用して女性たちが連携し、互いを支援しあう仕組みが育っているようだ。例えば、最近筆者は、「営業部女子課」 (http://www.eigyobu-joshika.jp)というサイトを知り、頼もしく思った。ソーシャルメディアは、相談相手が身近にいない人々を繋げ、互いに学ぶ機会を提供できる。折しも安倍首相は、日本経済の成長に女性の能力は不可欠と言っている。ソーシャルメディアを利用したこのようなつながりは、これからも拡がって行くだろう。

掲載稿はこちら→ 欧州ICT社会 読み解き術 第二十七回、NTTユニオン機関誌「あけぼの」2014年6月号

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ジュネーブに広まる公衆無料Wi-Fi ーー欧州ICT社会読み説き術 (22) ((o)) ville-de-geneve

ジュネーブ市の来年の予算の目玉の一つは、公衆Wi-Fiサービス向上、と新聞報道で知り、筆者は我が意を得たりと思った。それというのも、帰省した日本にで、Wi-Fiの壁に突き当たった、苦い経験があるからだ(「いつでも?どこでも?だれとでも?の巻」、あけぼの2012年2月号)。

ICTが街のインフラの随所に使われる一千万都市東京で出来ないことが、人口20万人のジュネーブ市では出来ている。それはなぜだろう?この素朴な疑問を持って、市の公衆WiFi普及責任者、サヴェリオ・リベルト氏を訪ねた。そこで見えて来たのは、いかにもスイスらしい、公平精神に裏打ちされた、地道な政策だった。

ネットアクセスの民主化

ジュネーブ市の公衆Wi-Fi サービスは、2004年に始まった。

市内には、市役所関係のオフィスや、市立の図書館、美術館など、公共の建物が200から250ある。それらは、実務のために、もともと光ファイバーの専用線で繋がっていた。

2000年代初めのこと、市のオフィスや図書館などを訪れる市民へのサービスとして、無料Wi-Fiをという要望が高まった。その要望は、程なく、ネットアクセスの民主化という政策理念に発展した。

つまりこういうことだ– インターネットは生活に必要不可欠になった。利用者はアクセス料を電話会社などのサービスプロバイダに払って、その便宜を享受する。ではお金を払えない、貧しい人はどうなるか?市には、貧しい人にも公平にインターネットの便宜を与える義務がある。ここに、誰にでも、かつ無料で提供される理由がある。

こうして、公衆Wi-Fiは純然たる市民サービスとして始まり、今もその理念は変わっていない。国連欧州本部や、数百のNGO(非政府機関)を擁するジュネーブでありながら、国際会議参加者、観光客など、旅行者の便宜は当初考えてもみなかったところが面白い。ジュネーブを訪れる旅行者にとっても、誰でもアクセスできて、その上無料のWiFiは本当にありがたいのだが。

成長を続ける公衆Wi-Fi

公衆WiFiは利用者に好評と見えて、急成長している。アクセス数を見ると、2008年以降は毎年倍加している。これは、スマホ、タブレットなど、ラップトップよりも遥かに軽くて持ち運びの容易なネット端末が普及したためだと、リベルトさんは見ている。

サービス開始から約10年たった現在 (2013年10月)、ジュネーブ市内の約70箇所でWi-Fiアクセスが出来るが、今年中には80箇所になる予定だ。そのためのアクセスポイント(無線機)は290個、大変な数だ。(ジュネーブWi-Fiマップはこちらへ)

セキュリティーへの配慮

2013年8月からアクセス方法が少し変わった。ネットを利用するために、4桁のコードをまず手に入れる必要ができたのだ。これは、公衆WiFi利用者の特定を可能にすることを義務づける連邦政府指令が出たためである。万が一公衆WiFiを使った犯罪が起きた場合、その究明を可能にするためというのが、その理由だ。(註:スイスでは空港、鉄道駅でも公衆WiFi設置が進んでいる)

指令に従って、ジュネーブ市も 公衆Wi-Fiへのアクセス方法を変更した。スマホなどでWiFiネットを掴むと、まずジュネーブ市ポータルがあらわれる。そこから、自分の携帯電話番号を入力すると、すぐにSMSで、4桁のコード番号が送られてくる。

これはよくある仕組みではある。しかし、それまで Wi-Fiアクセスが全く自由だったことを思えば、利用者にとっては面倒になる。公共サービスの使命として、ICTに苦手感を持つ市民も容易に使えるシステムでなければならない。そこで、リベルトさんらは、配慮をした。そのコードは6ヶ月間有効であるうえ、ジュネーブ市の提供する公衆WiFiなら、どこでも共通としたのである。そのおかげで、利用者は、少なくとも6ヶ月間は、毎回アクセスコードを取得する手間を省けることになった。

今までのところ、ジュネーブ市の公衆無料Wi-Fiが、犯罪などに使われたりネットに不法な侵入があったりしたことは無いそうだ。何か起こるとすれば、大半の問題は、ネットワークではなく、サイト自体(児童ポルノなど)や、使い方(公共無線ネットでオンラインバンキングを使う)などにあるのではないか、とリベルトさんは語る。市では、利用者にそういう使い方をしないよう、注意を呼びかけてもいる。

開かれたWi-Fiの恩恵は?

将来は、ホットスポットの数を順次増やすと共に、現在の機器の刷新も行なう予定だ。また、これからは旅行者への情報提供も、もっと積極的に行ないたいとリベルトさんは思っている。

住人だけでなく、旅行者にも恩恵の大きい公衆無料Wi-Fiだが、今のところ、観光案内所には公共無料Wi-Fiサイトマップは置かれていない。しかし、外国旅行者の情報交換するブログには、こういう情報がちゃんと載っていて、ジュネーブの株を上げている。ジュネーブの公衆無料Wi-Fiは、市民を対象として提供されてきたが、市民以外の人々にも大きく開かれていたために、想定外の大きな利益を、利用者にも提供者にももたらしたといえよう。

今後日本は、東京オリンピックを控え、外国からの訪問者が増えるだろう。その人々から「どこでも、誰でも」使えるWi-Fiの要望は出てくるに違いない。その提供方法を考えるとき、ジュネーブの例は参考になると思う。

ジュネーブ公衆無料WiFiマップ 

掲載稿はこちら→ 欧州ICT社会 読み解き術 第二十二回、NTTユニオン機関誌「あけぼの」2013年 12月 & 2014年1月 合併号に掲載

手作りオルゴール ー ディジタル時代に際だつ職人技、欧州ICT社会読み説き術 (20)

スイスはオルゴール発祥の地である。オルゴールの元祖は、14世紀から始まったという、カリヨン(時計塔に組み込まれた鐘)だった。その後、19世紀末に音の部分が時計から独立し、現在のようなオルゴールが誕生した。スイス製のオルゴールは、今もすべて手り。その心に響く音色は、世界中の人に愛され続けている。

ディジタル機器、ディジタル音楽全盛の時代に、伝統技術の粋、オルゴールは、どういうありかたを見せているのか?筆者は、世界最古のオルゴールメーカー、リュージュ社(スイス)の社長、クッパーさんにお話しを伺った。

世界最古のオルゴールメーカー

現在、オルゴールを生産する会社は、世界に三社だけ。中でも、スイスのリュージュ社は、150年という最古の伝統を持ち、スイスのみならず、欧州唯一のオルゴールメーカーでもある(他の2社は日本と中国)。オルゴール技術の発祥したジュラ山中にある、本社を兼ねた製造工場では、熟練の職人たちが、小さくて精密な個々の部品製造から、オルゴール組み立ててまでを行なっている。音の調整も、人の耳で行なう。

このディジタル音楽全盛時代に、なぜ今も機械式音楽なのか?多くの産業の製造ラインがコンピュータ制御で行なわれる時代に、なぜ、人手による生産なのか?リュージュ社にとりイノベーションとは何なのか?リュージュ社の社長、クッパ-さんにお話しを伺った。

伝統と新しい技術の架け橋

栗崎:リュージュ社のオルゴール製作に、ICTは使われていますか?

ク氏:リュージュ社は、伝統技術と新技術の架け橋でありたいと思っています。例えば、お客様に、ご注文されたオルゴールの音を確かめて頂くためにMP3を、オルゴール箱のデザインには、3Dデザインシステムを使っています。また、人の耳には聞き分けられない微細な音の調律にも、ICTシステムを使っています。

けれども、オルゴールの心臓とも言えるムーブメント制作工程に、ICTは一切使っていません。

オルゴールの生み出すのは、芸術と感情の接点です。お客様に喜んで頂ける最良のオルゴールを作るために、私たちは、伝統技術と新技術との最適なバランスを、常に見つけて行かなければなりません。

伝統にこだわる理由

栗崎:製造業にもICT導入が進む時代に、なぜリュージュ社は、伝統的な生産工程を続ける道を選んだのでしょう?

ク氏:食事に例えてみましょう。

宇宙船内での食事のために開発された宇宙食でも、必要な栄養は摂取できます。けれども、宇宙船内では仕方がないとはいえ、そのような食事で心の楽しさは満たされるでしょうか?

反対に、私たちが家族や友人たちと楽しく食事をする場面はどうでしょう?そこには、美味しい味付け、美しい盛りつけ、心の籠もったサービス、そして楽しい会話があります。栄養価だけではなく、その他の要素が揃って初めて、喜びが生まれます。それは、感情の伴った食事なのです。

音楽を聴く喜びも、同じです。音にも質と感情が伴わなければいけません。そのような音は、熟練の職人の手を経た工程を通して初めて、生み出すことが出来るのです。コンピュータの作る音楽には、30秒間で人の心を打つことは出来ません。

写真1 ある英国の貴人の婚礼に贈られた、つがいの歌う小鳥。オルゴール技術の粋!
写真1 ある英国の貴人の婚礼に贈られた、つがいの歌う小鳥。オルゴール技術の粋!

イノベーションはお客様の声から

栗崎:生産過程へのICT導入を考えたことはありますか?

ク氏:以前に試したことがあります。けれども、結果は散々でした。お客様からも不評を買いました。その経験から、オルゴールの音楽は、コンピュータの手に負えないことがよくわかりました。技術は目的達成の手段であっても、技術自体が目的であってはならないのです。

栗崎:リュージュ社にとってイノベーションとは何ですか?

ク氏:お客様の声をよく聞くこと、目と耳を大きく開けて、世の中を見ることに尽きます。イノベーションは、そこから自ずと生まれます。

現代は、技術発達が急速に進む反面、製品やサービスを提供する側の人々が、お客様の声を、充分に聴かなくなっていますね。技術が先走り、技術愛好者はともかく、そうでない大勢の人々のニーズを忘れていると思います。

リュージュ社は150年前に設立された古い会社です。けれども、私たちは伝統に縛られてはいません。これからも、常に新しい時代の要素を取り入れながら、伝統技術に培われたオルゴールに、新しい生命を吹き込み続けて行きたいと思います。

筆者:ありがとうございました。

写真2 iREUGE iPhone充電器を組み込んだ。電話が着信すると、オルゴール音楽が始まる、この優雅さ!

インタビューを終えて、リュージュ社は、人の心に響く音を提供するという使命を、見事に捉えてブレがないと思った。生産工程は伝統技術に支えられているが、ICTを排除してはいない。そこで問われるのは、手作業か、機械化かという二者択一ではない。リュージュ社の使命にとり、最善の技術を選ぶということだ。そう考えると、同社が決して守りの姿勢にないことにも合点がいく。

クッパ-さんは、イノベーションはお客様の声の中にある、という。ここに技術を生かすための、発想の基本があると思った。

伝統技術の生み出す音色を、リュージュ社のサイトから聴くことが出来ます。画面を右にスクロールして曲目リストに行ってください。

掲載稿はこちら→ 2013 欧州ICT社会 読み解き術 第二十回、NTTユニオン機関誌「あけぼの」2013年 10月号に掲載

ソーシャルメディア時代のラジオ、これがスイスインフォの選んだ道 ー 欧州ICT社会読み説き術 (19)

スイスインフォはスイス公共放送協会(SRG)の国際サービスの名称だ。スイスインフォは、外国在住スイス人向けのラジオ放送として始まった。それが、今日では、ラジオを離れ、ウェブ上のメディア プラットフォームに進化を遂げた。しかも世界に向けた情報提供というサービスの核心を変えないまま。これはメディアとして180度の方向転換だ。ラジオというマスメディアであり、プッシュメディア(利用者が自ら行動を起こさなくても、情報を与えられるメディア)という存在から、ウェブサイトという、個人がアクセスする、プルメディア(利用者が自ら行動を起こして、情報を取りに行くメディア。)への変化だからだ。現在のスイスインフォは、マスメディアと個人メディアの中間ともいうべきソシアルメディアの利用にも、積極的に取り組んでいる。

情報化時代に、ラジオはどう変化していくのか?そのひとつのあり方が、スイスインフォに見られるのではないか。スイスインフォの、企画担当、クリストフ・ブルッタン氏に、詳しいお話しを伺った。

スイスインフォの歴史

スイスインフォは、国際短波放送として始まった。1935年8月1日、スイス建国記念の日に、当時の大統領の声をアメリカに放送したのが正式な開始とされている。

国際的には、1920年代から、短波ラジオ放送局が多くの国に誕生した。また時期を同じくして、国際政治の舞台ではジュネーブに国際連盟が設置された(1919年)。そこで、世界平和の中心地として広く世界に、また国外に住むスイス人に向けて情報を発信するためのラジオ局ができたのである。当時は、ラジオノスタルジアというニックネームで呼ばれた。

スイス発の国際ラジオ放送は、第二次大戦中と、それに続く冷戦期には、 世界中のリスナーから信頼を得た。中立国スイスのラジオは、どの陣営にも属さない、唯一の公正な情報源だったのである。こうして、スイスの国際ラジオ放送は、在外スイス人には国内情報提供を行なう、また国際的にはスイスの中立を支えるメディアとして、不動の地位を築いた。

ラジオからの転身

1990年代に入りインターネットが誕生するなど、情報通信技術革命が起きた。これはスイスインフォにとっては危機だった。インターネット、衛星放送の登場により、国際的情報提供は、短波放送の独壇場ではなくなったのだ。

そこに政府から、厳しい予算カットの要求が来た。生き残るために、スイスインフォは、少ない予算で今まで通り質の高い情報を世界に発信するメディアに、変わらなければならなかった。それも短期間で。

1999年、スイスインフォは、ラジオ放送を止め、ウェブサイトをプラットフォームとして、多様なメディアを包含する情報サイトとして再生した。ウェブサイトに変えたのは、経費が安いからだったとブルッタン氏は語る。

ラジオからウェブへという、技術も視聴者とのコミュニケーションの在り方も全く違うビジネスへの転換だ。これは大規模なリストラだったろう。しかし、レイオフは無かったという。ラジオのスタッフが一丸となり、ウェブの仕事をしながら必要な知識を学び、経験を積んでいったというから、驚く。

スイスインフォは、ウェブサイトになっても社風は変わっていない、とブルッタン氏は胸を張る。今でも、ラジオ時代と同じように、スイス発のニュースの公正な視点と、情報、技術の質の良さを誇っている。

マルチメディア戦略

現代のコミュニケーションの潮流を睨んだ、スイスインフォの目標は二つある。モバイル機器に対応することと、事件、時流の変化に敏捷に対応することだ。

モバイル機器については、それ向けのコンテンツを提供するかどうか、現在試行中という。

敏捷であるために、ソシアルメディア、特にフェースブックを活用している。

スイスインフォは、フェースブックの、読者と直接対話ができる点を高く買っている。フェースブックには10カ国語でスイスインフォのファンページがあり(中国語は、中国専用の別のプラットフォームを使用している)、そこに情報を載せると共に、書き込みをするファンから情報を得ている。書き込みを直接報道することはないが、アラブの春など、時々刻々変化する状況を、現場の生の声から入手できることは大きい。こうして、スイスインフォは、ソシアルメディアの双方向性を、そのエンジンにしている。

スイスインフォは、ウェブやソシアルメディアを活用しているが、コミュニティーマネジャーは置いていないというところが興味深い。各国語担当の記者たちが自身でそれぞれの言語のサイトを管理、活用している。「 我々は、読者と(直接)対話をしない。」と語るブルッタン氏の言葉に、報道機関にとってのファンページは、消費財製造、販売企業のそれとは役割が異なることを覗わせられた。

多言語はスイスの強み

スイスインフォには、十の言語についてそれぞれ、各言語のページを担当する、合計60人にのぼる記者がいる。その記者全員に共通の言語がないことが、日々の仕事を廻していく上での悩みと、ブルッタン氏は苦笑いする。

しかし、十カ国語のそれぞれで取材・編集する人材を国内で見つけられるところが、スイスの凄さだ。国際性の高いスイスの社会資源の豊かさを、垣間見る思いがする。

ちなみに、2012年現在、スイスに住む外国人は、総人口の23%。国際結婚によるスイス国籍取得など、スイス国籍を持つ外国人を勘定に入れると、この割合はもっと増えるだろう。

世界に向けて情報発信を

スイスインフォでは、現在いろいろなメディアの使い方を試行中という。ソシアルメディアの発展など、急激なメディアの変貌により、コミュニケーションの習慣は変化しつつある。その中で、ラジオからウェブへと飛び移ったスイスインフォは、更にどのように変化するのか、将来を見まもりたい。

ここで忘れてならないのは、ラジオからウェブへとメディアは変わっても、スイスインフォの一貫した情報戦略の基本は変わっていないことだ。それは、情報を発信することにより、外国からの理解を得るということである。スイス発の国際ニュースは公正中立という評価と信頼は、今も変わっていない。それはまた期せずして、欧州の中央に位置し、大国(軍事的には強国)に囲まれたスイスの、軍事力を使わない、ソフトディフェンスになってきたのではないだろうか。

現代の日本にとり、スイスのような情報発信に積極的な姿勢は、ますます必要になっていると思える。情報化社会のディフェンスは、積極的に情報を出して行くことにある。日本にとって、隣国との距離が縮まるに従い、国際世論を味方につけたい場面は増えている。日本人もどんどん情報を発信して、外国との相互理解を深め、世界とより良く繋がって行って欲しい。

掲載稿はこちら→ 2013 欧州ICT社会 読み解き術 第十九回、NTTユニオン機関誌「あけぼの」2013年 9 月号

「ネット投票」浸透への道のり ー 欧州ICT社会読み説き術 (18)

今年から日本でも、ネットを使った選挙運動が始まった。これは、国外で投票する私には凄い朗報だ。政党や候補者の意見や政見をネットで検索できる。そのうえ驚くほど多様なサイトがある。複数のサイトから得た情報をもとに、誰に投票するかを多面的に考えられる。これはありがたい。

ところで、こちらジュネーブでは、インターネットを使った投票が行なわれている。今回は、ジュネーブで行なわれているインターネット投票 (e-Voting)について、その誕生以来、今日まで12年間、普及と改善に取り組んできたミシェル・シュバリエさんに取材した。

ネット投票のデモを体験

ジュネーブ州のウェブサイトに、e-Votingのデモンストレーションシステムが載っている 。このデモシステムには、スイスの四つの国語の他に、英語版まである。(さすがはスイス!)

デモシステムによると、ネット投票は概略このように進む:

(1) e-Voting のサイトに行き、まず投票用紙番号、投票者ID(氏名、生年月日)を入力する。

(2) すると画面が変わって、投票事項が表示される。このデモシステムは、レファレンダム(国民投票、住民投票)の例なので、投票者はある事項について、イエス、ノーを選ぶ。(これが議員の選挙なら、マウスで名前を書くそうだ。)

実際にやってみると、驚くほど簡単だった。これなら初めてネットを使って投票する人でも、またフランス語が多少苦手な人でも、とまどったり、間違ったりしないだろう。ジュネーブの住民にはフランス語が母語ではない人が多いので、この点は重要だ。

2001年にプロジェクト発足

インターネット投票は、2001年に、ジュネーブ州のプロジェクトとして発足した。その背景には、郵便投票制度の大成功がある。郵便投票は1995年に導入され、投票率を大きく押し上げた。今では 投票の95%は郵便で行われている。

郵便投票は、投票手段が便利なら、投票率は上がることを人々に教えた。

「では、次は自宅に投票所を持ってこよう!」

折しも、時代背景が動いた。コンピュータの西暦2000年問題が起きたのである。(註:2000年問題(にせんねんもんだい)は、グレゴリオ暦2000年になるとコンピュータが誤作動する可能性があるとされた年問題。Y2K問題(ワイツーケイもんだい:”Y”は年(year)、”K”はキロ(kilo))、ミレニアム・バグ(millennium bug)とも呼ばれた。出典:ウィキペディア http://ja.wikipedia.org/wiki/2000年問題 )

結果としては、大きな混乱は起きなかった。しかし、2000年問題は、世界中の人々に、コンピュータに頼る社会の危うさに気付かせると同時に、自分たちはディジタル時代に入っているという認識に目覚めさせた。

最初は小さくスタート

このような時代の後押しを得て、e-Votingシステムの構築は進んだ。しかしその普及は順風満帆ではなかった。政治的には保守、リベラル政党それぞれの思惑が絡んだ。どちらも、ネット投票は相手陣営の投票者に有利になると考えたのだ。また、一部の有権者の間に、選挙は神聖という意識があり、それがネット利用への抵抗になった。

最初のe-Votingは、2009年、一つの選挙区で、試験として実施された。ネット投票に対する反対の声を和らげるために、小さく始めたのだ。

e-Votingの普及が進むにつれ、反対する声は小さくなった。それでもe-Voting 普及の歩みは今でも慎重である。現在、e-Votingは、ジュネーブ州に45ある選挙区のうち、30の区で可能となっている。

インターネットで投票できる選挙区の有権者に配布される葉書

有権者に様々な配慮が

ジュネーブの有権者を対象にした最近の調査によると、70%の市民がネット投票を支持している。とはいえ、実際にネットで投票する人は、投票者全体のほぼ20%。シュバリエ氏は、これをもっと増やしたいと考え、随時プロモーション活動を行なっている。

一方、スイス国外に在住する(ジュネーブ州の)有権者に対しては、ネット投票は2009年から、全員に可能になっている。今では、在外有権者の50%がネットで投票しており、以前に比べて投票率は20%増加したそうだ。

ジュネーブ州の e-Votingには、ネット利用に不便のある人々にも配慮が払われている。現在のシステムは、アクセシビリティー、ユーザビリティーに優れており、目や四肢の不自由な人にも、介助無しで投票できるそうだ。また、ネットを使い慣れない高齢者のためには、高齢者のセンターなどで講習会を開いている。

政治的利害ふまえ慎重に運用

スイス全体を見ると、現在25州あるうち、15の州がインターネット投票を採用している。また、現在稼働しているシステムは3種類ある。スイス全体の統一は無い。選挙制度は州が管轄するからだ 。

スイスのネット投票には、2005年以来、連邦政府による上限規制ができた。ネット投票ができるのは、有権者の30%までである。ただし、スイス国外在住の有権者にはその規制は当てはまらない。技術的には100%が可能でも、実施にあたってこのような規制ができたところに、多様な政治的利害などに配慮しながら、ネット投票が、とても慎重に進められていることを窺わせる。

インターネットを使った投票は、多くの人に便利なことが実証された。その反面、選挙結果は政治の行方を左右するだけに、実施には、充分な議論とコンセンサス作りが必要だ。小さく始めて、徐々に大きく育てるというジュネーブの知恵は、日本にも参考になるだろう。

日本でもネット投票の導入を

日本国外に住む筆者は、投票もネットでできたら素晴らしいと思う。国政選挙の際、多くの在外公館に投票所が設けられるが、遠くてそこまで行けない人は多い。郵送投票の制度もあるが、手続きが煩雑な上、投票用紙を取り寄せるなど、日数が数ヶ月かかる。在外邦人の投票率は20%強と非常に低い、との推定があるが、それは極端に投票しにくいことが大きな原因ではないだろうか。

日本国外に住む有権者は、現在約88万人。その人々のために、スイスのようなネット投票を日本でも可能にして欲しいと、今回の参院選挙で在外公館まで投票に出かけた筆者は、つくづく思ったのだった。

掲載: NTTユニオン機関誌「あけぼの」2013年 7 & 8 月号

掲載稿はこちら→ 2013_あけぼの_ICT_第十八回

電話は過去のメディアと思うなかれ ー 欧州ICT社会読み説き術 (17)

最近の新聞報道によると、パソコンの売り上げが低下する一方で、スマホやタブレットの急成長が著しいという。遂にパソコンがメディアの王座を他に譲る日が来たか。一方で、メディアを取り上げるニュースに、電話はパタリと登場しなくなった。通話する機能しか持たない電話は、過去のメディアになってしまったのだろうか? ところがどうして、私たちは、電話さえもまだ充分に使いこなしていないかもしれない。欧州に暮らしていると、そんなことを、ふと考えることがある。

想定される国際ビジネス像

欧州では、多種の言語、多数の国が隣り合って存在し、人がそのような文化や政治の境目を超えて頻繁に往来するのが日常だ。そういう土地に暮らすと、電話というメディア(=技術)と、それをツールとして使うビジネス(=社会)との間には、まだギャップがあることに、時折気づかされる。そのギャップは、複雑な欧州社会のあり方と、密接に関わっている。

先週、こんなことがあった。

私はコンサルタントとして活動する一方、K社としようで勤務している。K社は外国出張が多く、社員は出張の際にF航空会社をよく利用する。そこで、K社は、F社の企業向けポイントカード、「蒼天ビジネスクラブ」の会員になった。これは、個人向けのマイレージバンクとは別物で、K社全体として、F社を利用する度にポイントがたまる仕組みだ。

私は、(削除あり)フライトデータの入力方法がよく分からなかったので、F社の蒼天ビジネスクラブの担当者に電話で尋ねようと思った。メールよりも、電話の方が速くて正確だと思ったのだ。

ところが、F社のスイス向けウェブサイトには、蒼天ビジネスクラブの入会案内はあっても、問い合わせ電話番号は載っていない。メールアドレスもない。仕方なく、F社の一般的な受付番号に電話してみた。

さすがは、国際航空大手のF社、スイス向け顧客の受付番号でも、独・仏・伊・英語の四ヵ国語から選択できる。多くの企業では、スイス国内向けの電話受付では、大抵は独・仏語はあっても、英・伊語の対応をしない。だから私は、F社の国際センスに感心した。スイスの顧客からの電話だからといって、独・仏語を話す人だけがかけてくるとは限らないのが、国際ビジネスの現実だ。F社は、そこが分かっていると思ったのである。

電話を取ってくれた担当の女性は、滑らかな英語を話す。これも大陸ヨーロッパでは、そうあることではない。

だが、感心したのも、そこまで。多様な言語を持つ人々が国を超えてビジネスを動かす欧州社会と、F社の想定する国際ビジネス像との狭間に自分が落ち込んだことを知るのに、大して時間はかからなかった。それはまるで、アルプスの氷河に口を開けるクレバスのように、底がなかった。

写真 スイスの公衆電話内の緊急電話番号表示。警察、消防などの番号の説明を、独・仏・伊・英語の四通の言語で表示している。
欧州ICT社会 第十七回 写真

言語の壁

電話受付担当の女性は、スイスには、蒼天ビジネスクラブの問い合わせ(削除あり)電話番号がないと言う。では、と、私は、英語圏かフランス語圏の国で、問い合わせ番号を設けている国はないか尋ねた。そこで言語の壁にぶつかった。彼女が手元のコンピュータで見られるのは、ドイツとオーストリアの番号だけだと言うのだ。私は、ここに、“スイス=ドイツ語”、という、F社データベース設計者の思い込みを感じて、内心ムッとする。しかし、彼女に怒っても仕方ない。

彼女は、私はドイツに国際電話をするほかないけれど、そこでは英語での問い合わせに対応する、と教えてくれた。だが、私は、そうはうまくはいかないだろうと、疑う。

実は、以前、決済サイト、ペイパルを利用した際、ドイツの問い合わせ番号にやむなく国際電話をかけたことがある。ところが、顧客受付電話からは、英語で「こちら(のコンピュータ)では、スイスのお客様の情報は見られません」との回答が…。こんな苦い経験があるのだ。

でも、今回はちょっと違った。私が困っていると、その女性は親切にも、F社本社が所在するフランス用のウェブサイトを見てくれた。そして、フランス国内用の蒼天ビジネスクラブ受付電話番号を探し出したではないか。フランス語なら、私も少々ややこしいことを問い合わせられる。

できる限りのことをしてくれた彼女に、お礼を言って電話を切ろうとして、ふと聞いてみた。「ドイツ語国の電話番号しか見られないということは、あなたは、ドイツにいらっしゃるのですか?」。

「いいえ、チェコです」。

これは、コールセンターの国際アウトソーシングだった。人件費の低いインドなどの外国に、コールセンターを設置する先進国企業のあることを、私も知識として知ってはいた。でもまあ、自分が今、そのお世話になっていたとは。

顧客と企業を繋ぐ重要ツール

電話は、過去のメディアと思うなかれ。コールセンターは顧客と会社を直接繋ぐ重要なビジネスツールだ。

欧州では、多様な言語と国家をまたがる人の移動はビジネスの一部になっている。そういう社会でコールセンターを充分に使いこなすには、そこでのビジネスの現実をよく知っていなければならない。スイスからの電話は、すべて「ドイツ語人」からだ、などという単純な仮定はナンセンスだ。

人と、社会と、技術との間には常にギャップがある。そこを補い、技術を改善し育てていくのが人だと思う。幸い私の場合は、チェコのコールセンターの人が、英・仏・独語の狭間に開いたクレバスに落ちかかった私を救ってくれた。これは、ひとえに彼女の気働きのおかげだ。

このような経験を沢山積んで、欧州のコールセンターはその社会により適したシステムに育っていくだろう。現在、アジアでもビジネスの国際展開が進んでいる。アジアにもまた、多くの言語と国家がある。こういう欧州の経験は、アジアのコールセンターにもきっと役立つに違いない。

掲載: NTTユニオン機関誌「あけぼの」2013年6月号

掲載稿はこちら→ 2013_あけぼの_ICT_第十七回

国際会議一年生の教科書(3)ジュネーブとかけて、フェイスブックと解く、その心は?

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【ジュネーブとフェイスブックの深い関係】

ぴーちゃん、この前の国際シンポジウムではどうしても自分から他の人に話しかけられなかったと言ってたね。

良いことを教えてあげる。他の人がぴーちゃんに話しかけてくる方法があるんだ。

え?と思うでしょう。

その種明かしはね、フェースブックと同じなの。

ジュネーブとフェイスブック?それ、何の関係があるの?

じゃあ、行ってみよーー!

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ここでは、ジュネーブ、つまり国際会議の場所という意味です。

国際会議とフェイスブックには、大きな共通点があるんです。

ジュネーブとかけて、フェイスブックと解く、その心は?

“自分から情報を発信しないと、情報は集まらない。”

国際会議でも、フェイスブックでも、人と知り合おう、他の人が何をして、何を考えているか知ろうと思ったら、まず自分から考えを述べる、つまり情報発信することです。

ハッキリした意見でなくていいのです。質問でも、コメントでも、また、議論するテーマに関係のあることなら何でもいいのです。自分の考えでなくても、テーマに関する情報、つまり、自分の知っていることでもかまいません。会議なら、議事進行についての質問でもいいと思います。

私は友人に誘われてフェイスブックのアカウントを作ったものの、何もせずに2年ぐらい放置していました。あれこれ使い方を研究していたら、あっというまに数時間たってしまいそうだったし、友人とどう繋がるのか、全くわからないし。まして面白さなんてわかるはずもありませんでした。

そんな状態でしたから、フェイスブックでつながる友人の数もごく少ないまま。たまにサイトを見ても、何もめぼしい情報は見つからず、という2年間。なぜフェイスブックに人気があつまるのか、理解できませんでした。今思うと、情報の来ない悪循環を自分で作っていたのです。こんな状態でしたから、フェイスブックを活用するなど考えも及びませんでした。

フェイスブックを俄然見直したのは、2012年のこと。私はボランティアで、あるグループをジュネーブで立ち上げました。その宣伝方法を模索していた時に、ある地元の友人が、「あなたのグループ発足を私のフェイスブックに載せてあげるわ。私は200人ぐらいの友人とつながっているから、その人たちには知って貰えるわ。」と言ってくれたのです。

まさか、フェイスブックが役に立つ?と思いましたが、実際に自分でもやってみて驚きました。思わぬ人々から、コメントや、「いいね」のサインが返ってくるのです。目からウロコが落ちました。自分から手を挙げると、人はそれを見て反応してくる。これが発見でした。

そうと気付くと、私も他の人の記事や写真にコメントしたり、「いいね」をクリックしたりするようになりました。そんな活動(?)が、少しづつ積み重なって友人の輪も拡がり、昨年の夏休みには、20数年ぶりに留学時代のクラスメートたちとジュネーブの近くで再会することができました。フェイスブックのおかげで、途切れていた繋がりが復活したのです。まさに、フェイスブックの原点みたいな経験でした。

ITU-RAG_2017-0428談笑
会議の合間に談笑する人々。こういう機会も大事です。(ITUにて)

では、会議の場合はどうでしょう?

国際会議の場合は、会議中に何か一言、発言することです。会議に慣れていなければ、会期中に一回でもいいのです。

すると、反応が返ってきます。その時すぐにではないかも知れません。でも、私は、後でコーヒーブレークの時などに、誰かが寄ってきて、「さっきあなたの言ったことですが、、」と話しかけてくれる経験を何度もしました。これがフェイスブックの「いいね」みたいなもの、つまり、共感や関心です。

そうなればしめたもの。そこからの会話の展開は、自分がリードしていけます。私の発言が話題の出発点なのですから。

この方法のいいところは、他の人の会話に無理に入って行かなくてもいいことです。私が待っていれば、他の人が話しかけてきてくれるのです。しかも、私のよく知っているテーマで。これで、言葉のハンデの壁は、だいぶ低くなります。

会議の場では、大抵の人には、新しい知人を作りたいという気持ちがあるものです。そういう人々は、他の人に話しかけるきっかけを探しています。だから、私がそのきっかけを提供するのです。

同じテクニックは、国際会議の他にも応用できます。なにかのコンファランスでもセミナーでもいいのです。自分が前に出て発表する場合は、他の人に自分を知って貰えますからそれでいいのですが、聞き手の場合はそうはいきません。そういう時、私は、一回は手を挙げて、質問でもコメントでも、何か一言発言することを自分への宿題にしています。

今回はテクニックめいたこと書きましたが、私は心とテクニックは深く繋がっていると思います。心があって初めて、テクニックは生きるのです。

心の目を、議論そのものだけでなく、他の参加者や会議そのものにも向けてみてください。議論にもう一つ自分の見解を加えること、テーマに関して自分の知っていることを他の参加者とシェアするということは、会議に貢献することにもなります。

こうして、会議は一人一人の参加者が作り上げていくのです。

掲載: ITU ジャーナル Vol. 43, No. 6, 2013年6月

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